バーチャルオフィス1は、法人登記と週1回の郵便転送サービスが含まれるプランであれば月額880円で利用できます。
当記事では、バーチャルオフィス1利用者のレビュー・口コミやアンケート調査の結果をもとに、メリットやデメリットを解説します。
- 東京と広島の一等地住所をレンタルできる
- 住所検索されても恥ずかしくない洗練されたオフィス
- 郵便物が届いたらLINEで通知が届く
- 業界最安の料金で法人登記可能
- 東京・広島以外に拠点がない
- 届いた郵便物は即時転送ではない
実際に4年以上バーチャルオフィスを利用し法人登記をしている筆者がおすすめするバーチャルオフィスは以下の2社です。
| サービス名 | 【第1位】 GMOオフィスサポート | 【第2位】 DMMバーチャルオフィス |
| 総合評価 | ||
| 拠点 | 東京 / 神奈川 / 名古屋 / 大阪 / 京都 / 神戸 / 福岡 | 渋谷 / 銀座 / 横浜 / 梅田 / 名古屋 / 福岡天神 |
| 初期費用 | 入会金＋保証料：無料 | ・入会金：5,500円 ・保証金：5,000円 |
| 月額料金 | ・転送なしプラン：660円/月 ・月1転送プラン：1,650円/月 ・隔週転送プラン：2,200円/月 ・週1転送プラン：2,750円/月 | ・渋谷：660円/月〜 ・銀座：1,650円/月〜 ・名古屋：660円/月〜 ・梅田：660円/月〜 ・福岡天神店：660円/月〜 |
| オプション | 速達・書留対応 / 郵便即日転送 / 郵便スマホ確認 / 不在票通知など | 法人登記 / 郵便物転送 / 郵便物都度確認 / FAX / 固定電話など |
| 特徴 | ・業界最安水準のシンプルな料金体系 ・法人口座をスムーズに開設できる ・住所貸し出し+郵送物転送プランはリーズナブル ・スマホで簡単に郵便物の受け取り状況を確認できる | ・住所貸し出し+郵送物転送プランはリーズナブル ・スマホで簡単に郵便物の受け取り状況を確認できる ・ネットショップ事業を営む事業者におすすめ |
| 公式サイト | 公式HP | 公式HP |
バーチャルオフィス1とは？特徴や基本情報をご紹介
| 運営 | 株式会社バーチャルオフィス１ |
|---|---|
| 料金 | 法人登記・住所利用：880円/月 |
| 入会金 | 5,500円 |
| 住所 | 東京(渋谷) / 広島(広島市中区) |
| サービス内容 | ・法人登記 ・週1回転送(別途郵送料) ・郵便到着状況確認 ・来客対応システム ・郵便受取(11:00～16:00) ・会議室(有料) |
『バーチャルオフィス1』は、法人登記と週1回の郵便転送サービスが含まれるプランを月額880円という低価格で利用できるバーチャルオフィスです。拠点は東京と広島にあり、どちらの拠点にも打ち合わせ用の会議室が設置されています。
東京都内で法人登記が可能なバーチャルオフィスとしては、業界最安級の価格設定となっています。会員宛の郵便物が届いた際は、LINEで通知が届くので非常に便利です。
受付対応時間中は来館して郵便物を受け取ることができ、受付対応時間外でも郵便物を受け取れる専用ポストがオプションで用意されています。
バーチャルオフィス1利用者の口コミ・評判まとめ
バーチャルオフィス1を利用しているユーザーの良い口コミと悪い口コミをご紹介します。SNSや口コミサイト、弊社アンケート調査から引用しています。
良い評判や口コミ・体験談
ポジティブな評判で多かったのは「コスパが良い」「店舗で郵便物の受け取りが可能」という口コミ。
880円で東京都内の住所借りることが出来るバーチャルオフィス1を私は選びました。
コストパフォーマンスが非常に良いので今も使っているのですが、ここより良いサービスは、無いのかなと思いました。
(引用元：フリマガ独自調査)
利用して感じた1番のメリットは、渋谷の一等地を比較的安価な価格で利用できるということです。人気の高いエリアですので、名刺などにそのエリアを記載できることは大きなメリットだと感じました。
オプションサービスが充実している点も良かったです。24時間郵便物受取ポストや電話転送といったサービスも利用しやすかったです。
(引用元：フリマガ独自調査)
事業を行うと、多くの郵便物が登録住所に届くことになるが、バーチャルオフィス1ではすべてのプランで週1回の郵便物転送が行われるため、手元に郵便物が必ず届くため安心して事業に取り組める点に魅力を感じた。
すぐに郵便物が欲しい場合に、直接、店舗に行って郵便物が受け取れるという点にも魅力を感じた。
(引用元：フリマガ独自調査)
悪い評判や口コミ・体験談
「審査が厳しい」といったネガティブな口コミも。
私の時もそうでしたが、かなり審査が厳しいです。バーチャルオフィスということでいろんな方が利用されるので不正利用などないのかといったことはもちろんですが犯罪歴などもチェックされるらしいです。
オフィスを完全に借りられるわけではないので一部の業務などがバーチャルオフィスでできるイメージで結局はほとんど全ての業務をできる場所を別に確保する必要があります。
(引用元：フリマガ独自調査)
たくさんのオプションを使ってしまうと値段が跳ね上がってしまうのが、デメリットかなと思いました。
郵便受けを使うこと、会議室などを実際に使うとなれば、結局は3000円ほどの値段になってしまうのが残念かなと思いました。
(引用元：フリマガ独自調査)
バーチャルオフィス1の口コミ・評判から分かるメリット
月額の利用料金が880円と格安
バーチャルオフィス1は東京と広島に拠点を持ち、法人登記と週1回の郵便転送サービスが含まれるプランを月額880円という低価格で利用できます。
『GMOオフィスサポート』など、法人登記不可で住所利用のみのプランであれば月額660円で利用できるバーチャルオフィスもありますが、法人登記可能なプランになると月額1,650円の費用がかかります。
東京都内で法人登記ができる最安級のバーチャルオフィスをお探しなら、バーチャルオフィス1がおすすめです。
来社による郵便物受け取りが可能
格安のバーチャルオフィスは基本的に無人運営で、郵便物は「転送のみ」に対応しているケースが多いです。
それに対し、バーチャルオフィス1は全店舗にスタッフが常駐しており、受付対応時間中は来館して郵便物を受け取ることができます。
簡易書留など、サインが必要な郵便物も無料で受領可能で、本人限定郵便の場合は不在票を受け取り通知を送ってくれます。
郵便物の状況がLINEでリアルタイムに分かる
バーチャルオフィス1では、会員宛の郵便物が届くとLINEで通知を送ってくれます。
急ぎの郵便物であれば来館して受け取ることができ、郵便転送にも対応しています。
月1回の転送は無料(基本料金に含まれる)で、それ以降は1通あたり150円〜と業界最安級の料金設定となっています。
バーチャルオフィス1の口コミ・評判から分かるデメリット
拠点は東京・広島のみ
バーチャルオフィス1のバーチャルオフィスは東京・広島にしか拠点がない状況です。
横浜・名古屋・大阪・福岡など、都内以外の一等地住所をレンタルしたい方は、月額660円〜住所レンタル可能な『GMOオフィスサポート』がおすすめ。後発のバーチャルオフィスではあるものの業界最安級の料金設定となっています。
急を要する郵便物が届いても気づかないという声も
バーチャルオフィス1の口コミの中には「重要な郵便物が届いても気づかない」といった口コミが見つかりました。
バーチャルオフィス1に届いた郵便物が自宅に届くまでは、プランにもよりますが1週間〜1ヶ月ほどのタイムラグがあります。
税金の納付書や契約書など、急を要する郵便物が届いた場合でも、自宅に転送されるまで気づかないケースがあるので注意しましょう。
バーチャルオフィス1の口コミ・評判を踏まえおすすめできる方の特徴
『バーチャルオフィス1』の口コミ・評判を踏まえ、おすすめできる方の特徴は以下の通り。
・都内で法人登記できる業界最安のバーチャルオフィスを探している
・会議室を利用したい
・郵便物が届いた際はすぐに通知が欲しい
・来館して郵便物を受け取りたい
・郵便物転送サービスを利用したい
バーチャルオフィス1では、初期費用や月額料金が割引されるキャンペーンを実施しているので、最新情報を知りたい方は公式サイトをチェックしましょう。
バーチャルオフィス1に関してよくある質問
どんな業種でも利用は可能ですか？
下記の業種の方は審査自体をお断りさせていただいております。
アダルト ギャンブル ネットワークビジネス（連鎖販売取引） 情報商材販売 出会い系サイト ナイトワーク 麻薬 探偵業 政治活動をする団体 宗教活動をする団体 労働組合活動をする団体 暴力団活動をする団体 活動目的が不明瞭な団体 その他当社が適切でないと判断する業種・団体
ネットショップの運営に利用可能ですか？
特定商取引法に基づく表記の住所欄に使用していただけます。
法人用銀行口座開設にも利用できますか？
法人口座開設のための住所として利用できます。
契約前に内見できますか？
ご来館の上、ご自由にご内見ください。
必要書類について教えて下さい。また身分証として利用できるものは何ですか？
個人の方
・住民票(発行から3か月以内)
・印鑑登録証明書(発行から3か月以内)
・顔写真付き身分証明書(運転免許証、マイナンバーカード等)
・事業概要説明書類
・クレジットカード
法人の方
・履歴事項全部証明書(発行から3か月以内)
・印鑑証明書(発行から3か月以内)
・代表権を持つ方の顔写真付き身分証明書(運転免許証、マイナンバーカード等)
・事業概要説明書類
・クレジットカード
