GMOオフィスサポートの口コミ・評判は?メリットとデメリットも解説

GMOオフィスサポートは、フリーランスやスタートアップを対象に、法人登記可能な住所レンタルや郵便物転送などのサービスを提供するバーチャルオフィスです。

当記事では、GMOオフィスサポート利用者のレビュー・口コミやアンケート調査の結果をもとに、メリットやデメリットを解説します。

GMOオフィスサポート
総合評価
( 5 )
メリット
  • 大都市の一等地住所をレンタルできる
  • 会員専用サイトが使いやすい
  • 業界最安水準のシンプルな料金体系
  • 法人口座の開設サポートがある
  • 住所検索されても恥ずかしくない洗練されたオフィス
デメリット
  • 他の大手バーチャルオフィスと比べると拠点が少ない
  • 届いた郵便物は即時転送ではない

実際に4年以上バーチャルオフィスを利用し法人登記をしている筆者がおすすめするバーチャルオフィスは以下の2社です。

サービス名【第1位】
GMOオフィスサポート
【第2位】
DMMバーチャルオフィス
総合評価
拠点東京 / 神奈川 / 名古屋 / 大阪 / 京都 / 神戸 / 福岡渋谷 / 銀座 / 横浜 / 梅田 / 名古屋 / 福岡天神
初期費用入会金+保証料:無料・入会金:5,500円
・保証金:5,000円
月額料金・転送なしプラン:660円/月
・月1転送プラン:1,650円/月
・隔週転送プラン:2,200円/月
・週1転送プラン:2,750円/月
・渋谷:660円/月〜
・銀座:1,650円/月〜
・名古屋:660円/月〜
・梅田:660円/月〜
・福岡天神店:660円/月〜
オプション速達・書留対応 / 郵便即日転送 / 郵便スマホ確認 / 不在票通知など法人登記 / 郵便物転送 / 郵便物都度確認 / FAX / 固定電話など
特徴業界最安水準のシンプルな料金体系
法人口座をスムーズに開設できる
住所貸し出し+郵送物転送プランはリーズナブル
スマホで簡単に郵便物の受け取り状況を確認できる
住所貸し出し+郵送物転送プランはリーズナブル
スマホで簡単に郵便物の受け取り状況を確認できる
ネットショップ事業を営む事業者におすすめ
公式サイト公式HP公式HP
目次

GMOオフィスサポートとは?特徴や基本情報をご紹介

運営GMOオフィスサポート株式会社
場所東京(渋谷・新宿・銀座・青山・秋葉原・恵比寿・目黒) / 神奈川 / 名古屋 / 大阪(梅田・心斎橋) / 京都 / 神戸 / 福岡(天神・博多)
料金・初期費用+保証料:無料
・転送なしプラン:660円/月(郵便物受取・法人登記不可)
・月1転送プラン:1,650円/月(法人登記可)
・隔週転送プラン:2,200円/月(法人登記可)
・週1転送プラン:2,750円/月(法人登記可)
クーポンフリマガの読者様限定で基本料金10%割引
(クーポンコード: t0u0y6)
※現在開催中のキャンペーン(3ヶ月分無料)との併用可能

GMOオフィスサポート』は、フリーランスやスタートアップ経営者向けに、法人登記可能な住所レンタルや郵便物転送などのサービスを提供するバーチャルオフィスです。

東証プライム上場グループが運営しているため信頼性が高く、東京や地方主要都市の一等地の住所をオフィス住所として利用できます。住所利用のみのプランであれば、月額660円という低価格で利用可能です。

GMOオフィスサポートは後発のバーチャルオフィスではありますが、業界最安級の料金設定を実現しています。月1回の転送プランで月額1,650円、隔週転送プランで月額2,200円と、法人登記にも対応した価格帯となっています。

弊社ではGMOオフィスサポートの月1転送プラン(月額1,650円)を利用して法人登記を行いました。選択の決め手は、「法人登記が業界最安値」「郵便物の到着・発送がLINEで通知される」「オフィスが洗練されている」という点でした。

GMOオフィスサポートの口コミ・評判から分かるメリット

都心・地方一等地住所で法人登記可能

GMOオフィスサポートでは、渋谷・新宿・銀座・青山・秋葉原など、一等地の住所をオフィス住所として利用できます。

法人登記した住所は、会社の名刺やコーポレートサイトに掲載できるため、クライアントからの信頼性を高めることができます。

月額の利用料金が660円〜と格安

GMOオフィスサポートは、住所利用のみ(郵便転送なし、法人登記不可)のプランであれば、月額660円から利用可能です。

後発のバーチャルオフィスサービスではありますが、業界最安水準の料金設定を実現しています。

月1回転送プランは月額1,650円、隔週転送プランは月額2,200円、週1転送プランは月額2,750円で利用できます。

GMOあおぞらネット銀行の開設サポートあり

GMOオフィスサポートでは、GMOあおぞらネット銀行と提携しているため、法人設立間もない企業でもスムーズに法人口座を開設できます。

GMOあおぞらネット銀行が発行するキャッシュカードには、Visaビジネスデビットカードの機能が自動的に付帯するため、法人用のクレジットカードも同時に作成できる一石二鳥のサービスとなっています。

GMOオフィスサポートの口コミ・評判から分かるデメリット

大手バーチャルオフィスより拠点数が少ない

GMOオフィスサポートのバーチャルオフィスは東京・神奈川・名古屋・大阪・京都・神戸・福岡にしか拠点がない状況です。

ワンストップビジネスセンター』などの老舗企業であれば、全国に40店舗を超えるバーチャルオフィスを構えているので、地方で法人登記したい方にとっては、GMOオフィスサポートは必然的に選択肢から外れてしまいます。

急を要する郵便物が届いても気づかないという声も

GMOオフィスサポートの口コミの中には「重要な郵便物が届いても気づかない」といった口コミが見つかりました。

GMOオフィスサポートに届いた郵便物が自宅に届くまでは、プランにもよりますが1週間〜1ヶ月ほどのタイムラグがあります。

税金の納付書や契約書など、急を要する郵便物が届いた場合でも、自宅に転送されるまで気づかないケースがあるので注意しましょう。

GMOオフィスサポート利用者の口コミ・評判まとめ

GMOオフィスサポートを利用しているユーザーの良い口コミと悪い口コミをご紹介します。SNSや口コミサイト、弊社アンケート調査から引用しています。

良い評判や口コミ・体験談

ポジティブな評判で多かったのは「コスパが良い」「法人口座開設サポートがかなりありがたい」「対応が丁寧だった」という口コミ。

GMOがバーチャルオフィス事業スタート

従来バーチャルオフィスでは銀行口座開設が困難だったけど、それを吹き飛ばす衝撃。

月1郵便転送+法人登記OKが月額1,650円
賃貸オフィスを使う動機が弱くなっている中でこれは強いな〜。

(引用元:X)

バーチャルオフィスのGMOオフィスサポートを利用しており初めて設立住所に伺いましたが、親切丁寧に様々な対応をやっていただいて、非常に良かったです。また自社サービスを選んだ理由なども聞いていただきましたが、サービス改善も積極的に行っている様子で、素晴らしかった。

(引用元:X)

本当に1日で利用開始できた。
法人銀行口座も作れて転送料も込みで1650円てコスパ良すぎ。ありがたい。

(引用元:Google口コミ)

さっき教えてもらったんだけど、GMOがバーチャルオフィス事業やってて、しかも、渋谷駅チカ住所で、郵便物転送費用込みでも1650円/月っていう価格破壊してた。

(引用元:X)

会社作るぞ → オフィスは要らないけど自宅住所を登記したくないのでバーチャルオフィスで → 銀行口座も作らなきゃ → 銀行「バーチャルオフィスは怪しいのでダメ」
というのがあるあるらしいけど、そこで銀行が噛んでいるの強い。GMOオフィスサポート

(引用元:X)

悪い評判や口コミ・体験談

一部「審査が緩すぎるのでは?」といったネガティブな口コミも。

GMOのバーチャルオフィス借りてみた。
980円で登記できるのいいし、登記すると郵便物の転送がいるからもっと高くなるけど

ほぼ審査無いのは大丈夫か?

(引用元:X)

GMOオフィスサポートの口コミ・評判を踏まえおすすめできる方の特徴

GMOオフィスサポート』の口コミ・評判を踏まえ、おすすめできる方の特徴は以下の通りです。

・業界最安値のバーチャルオフィスを探している
・都心一等地の住所で法人登記を行いたい
・法人口座や事業用のクレジットカードを作成したい
・上場企業が運営する信頼性が高いバーチャルオフィスを利用したい
・郵便物転送サービスを利用したい

GMOオフィスサポートでは、初期費用や月額料金が割引されるキャンペーンを実施しているので、最新情報を知りたい方は公式サイトをチェックしましょう。

GMOオフィスサポートに関してよくある質問

申込時に支払う料金はいくらですか?

申込み月の翌月1日から起算して、12ヶ月分の基本料金を前払いとなります。
日割り計算はありません。初期登録費用やデポジットはありません。

基本料金に含まれているサービスは何ですか?

商業登記できる住所の利用と、郵便物等の定期転送が含まれています。郵便物等の転送にかかる送料も込みとなります。
なお、郵便物等の重量およびオプションにより別途料金が発生することがございます。

契約期間を教えてください。

12ヶ月となります。

申し込みに必要な書類は何ですか?

【個人でお申込みの場合】
お申込み者様の本人確認書類として、下記のうちいずれか1つ。

・運転免許証
・マイナンバーカード
・在留カード
・運転経歴証明書
・住基台帳カード
・特別永住者証明書
・健康保険証

【法人でお申込みの場合】
代表者様の本人確認書類として、下記のうちいずれか1つ。

・運転免許証
・マイナンバーカード
・在留カード
・運転経歴証明書
・住基台帳カード
・特別永住者証明書
・健康保険証

退会はできますか?

可能です。ご希望の解約日の3ヶ月前までに、お問い合わせフォームからご連絡ください。解約日までに商業登記、ウェブページ、名刺、パンフレットその他の公開情報から、バーチャルオフィスサービスにより提供された住所の記載を全て削除いただきます。下記の書類のご提出が必要です。
・個人会員
上記の記載削除について合理的に確認できる書類

・法人会員
商業登記住所変更後の履歴事項全部証明書

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